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リップル(XRP)に将来性はない？今後の価格に影響する7つの要点【2023年最新版】
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リップルへ投資したいけど、直後に暴落しそうで心配だ…
リップルをはじめとした仮想通貨へ投資する際には、特徴を十分把握した上で行いましょう。
仮想通貨へ投資されている方は、リップル（XRP）の将来性が気になっているのではないでしょうか。
そもそもリップルとは、アメリカに本拠を置くRipple, Inc.（リップル社）が開発した仮想通貨です。
リップルの開発目的は、国際送金が抱える送金時間や、手数料の高さを改善するためです。
他の仮想通貨とは異なり、送金スピードや手数料の低さで優位性があるリップルは、送金手段としてはとても優れている通貨の一つ。
リップル社が提供する国際送金システム“リップル送金ネットワーク（RippleNet）”へは、すでに300以上の金融機関が参加済みです。
日本でもみずほ銀行や三菱UFJ銀行等が参加しており、リップルを活用した送金手段にはかなり期待されています。
本記事ではリップルの将来性に関して、専門家やAI等の予測を交えて分かりやすく解説しています。
最後まで読んでいただくことで、リップルの将来性に関してより具体的に把握できるはずです。
この記事のまとめ
- 米国SECとの裁判の判決が今後の鍵を握っている
- Googleをはじめとした大企業がサポートしている
- ブリッジ通貨として浸透していく可能性が高い
Contents
2023年2月時点でのリップルの現状・価格
2023年2月時点でのリップルの価格は、51.5円とこれまでの価格推移と比較してかなり暴落しています。
急激な円安やビットコインの暴落に影響されて、リップルをはじめとしたアルトコインも軒並み下落相場です。
まだまだ底が見えない状況ですが、5〜10年と長期スパンでみると絶好の買い時ともみてとれます。
しかし、投資の格言に「落ちてくるナイフはつかむな」とあるように、底が見えない以上はまだ買い増しするべきではないといえるでしょう。
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リップルの将来性が期待できる4つのポイント
リップルの将来性が期待できるポイントとしては、大きく分けて4つあります。
リップルの将来性が期待できる4つの理由
- 総発行枚数に達しており、実用化が進めば希少性が増す
- リップル送金ネットワークが拡大している
- アジア圏でリップルの普及が進んでいる
- Google子会社から援助を受けている
国際送金における課題の解決策として期待されているリップルは、他の仮想通貨とは異なりリップル社が管理・運営する中央集権型の仮想通貨です。
送金という分野においては、他と比較してリップルの優位性が高いため、今後も優位性を保ちつつリップル送金ネットワークの拡大ができるかが大きな課題です。
総発行枚数に達しており、実用化が進めば希少性が増す
リップルの総発行枚数は1,000億枚とされており、すでに全てのリップルが発行済みとなっています。
ビットコインの総発行枚数が2,100万枚であるのに対して、リップルの総発行枚数が圧倒的に多いのは、送金手段としての活用を目的としているからです。
総発行枚数が少なすぎると価格が上がりすぎてしまい、気軽に送金手段として活用できなくなる可能性があります。
またリップルの大半をリップル社とその創業者が保有しているため、一部の大量保有している投資家によって、価格が大きく変動する可能性は低いです。
本来、仮想通貨はボラティリティが高い特徴を持っていますが、送金手段として活用されるためには、価格を一定に保つ必要があります。
その点、リップルはリップル社が運用・管理しているため、将来的には価格が一定額で安定すると見られています。
リップル送金ネットワークが拡大している
リップル送金ネットワークとは、従来の国際送金システムよりも短時間で送金が行える上に、非常に送金手数料が安い送金システムです。
実際に国際送金の手段として用意されている、SWIFT（スイフト）国際送金ネットワークの送金時間と手数料を比較すると、リップルの方が優れていることが分かります。
| Ripple Net | SWIFT | |
| 送金時間 | 約3秒 | 1日〜3日 |
| 送金手数料 | 約0.0045円 | 2,000〜6,000円 |
従来の国際送金が持つ課題を解決するために、リップル送金ネットワークが非常に注目されており、すでに世界各国40以上の国々にある銀行機関が参加しています。
日本でも住信SBIネット銀行などの名だたる銀行機関が続々と参加表明を挙げているため、今後もリップル送金ネットワークの拡大に期待が持てるでしょう。
このまま拡大が続けばリップルは、法定通貨同時を結ぶ代表的なブリッジ通貨として、世界的に浸透していくはずです。
アジア圏でリップルの普及が進んでいる
総務省統計局の調査によるとアジア圏には世界人口の約60%が住んでおり、人口の大国の大半が国内ではなく海外諸国で働く労働者がとても多いです。
特にインドでは人口の3分の1の約4億人が国外へ出稼ぎに出ており、家族への送金手段としてリップルを活用する人が増えています。
なぜなら、従来の国際送金手段を活用してしまうと、逆に送金手数料の方が高くついてしまうからです。
リップル送金ネットワークであれば、送金手数料が圧倒的に安い上に送金時間も非常に早いため、インドをはじめとしたアジア圏ではリップルの普及が進んでいます。
Google子会社から援助を受けている
Googleの小会社であるGV（旧GoogleVentures）は、リップル社に対して2013年のリップル発行当初から投資を行っていました。
子会社を通してのサポートですが、実質Googleが支援を行っているといっても過言ではないでしょう。
リップル社はその後も継続的に支援を受けており、Google側としても非常にリップルへの期待が高いことが伺えます。
また、日本の金融機関であるSBIホーリングスもリップル社の株を10%保有しており、現CEOの北尾吉孝氏は自社の株主総会で、リップルの将来性に関して熱く語っています。
リップルが抱える課題と今後の価格へ影響を与える要点7つ
2022年4月時点でこの先リップルの価格に影響を与える要因としては、主に7つ挙げられます。
価格に影響を与える7つの要因
- 送金スピードやコスト面における優位性の担保
- リップル社によるリップルの売却
- リップル社の裁判結果による影響
- リップル社のIPOの実行
- 関連プロダクトの動向
- PayPalへの導入
- リップルでのクレジットカード決済の可否
それぞれとても重要な項目ですので、リップルへの投資を検討されている方は、詳細を把握した上で動向を見守ることをおすすめします。
情報収集のやり方に関しては、Twitterを活用して主要アカウントをフォローしておくと、トレンド情報の収集が効率的にできるためおすすめです。
送金スピードやコスト面における優位性の担保
世界中の金融機関に活用されている従来の国際送金システムSWIFT（スイフト）では、送金時間や送金手数料など大幅なリソースがかかっていました。
しかし、リップル送金ネットワークの登場により、大幅に国際送金にかかる時間や手数料がコストカットされたことで、リップルに対する評価はかなり高くなりました。
今後もリップルの送金スピードやコスト面における優位性が担保できあれば、認知が広がり利用者が増えることで価格は益々上がることが予想されます。
ただし、リップルよりも優れた送金システムが今後出て来れば、その価値は目減りする可能性があります。
リップル最大の特徴である送金スピードの早さと、送金手数料の安さが失われれば、その価値は下がってしまう可能性が高いです。
リップルに変わるような仮想通貨が出てくると、その立場が危うくなりますね。
リップル社によるリップルの売却
リップルの総発行枚数は全部で1,000億枚ですが、その約6割をリップル社や創業者が保有している状態です。
枚数にしておよそ600億枚のリップルを保有している訳ですから、仮にリップル社が大量に売却を行ってしまうと、当然価格にも大きく影響が出てきます。
ただし、2017年にリップル社は保有しているリップルの550億枚をロックアップすると発表しており、ロックアップしたリップルは自由に売買することができません。
もともとリップルは決済システムとして活用する目的があるため、市場価格の安定性を測るために行ったとされており、残りのリップルは徐々に売りに出されています。
ロックアップとは、大株主などの保有割合が多い特定の投資家等が、一定期間売却を行わない契約をすることを指します。
ロックアップを行う目的は、保有割合が多い投資家が売却した際に、需要が悪化するのを防ぐためです。
リップル社の裁判結果による影響
2020年12月に米国の証券取引委員会（SEC）は、リップル社を違法な証券募集を行ったとして、裁判を起こしています。
SECとリップル社の裁判は2022年6月時点でも継続中であり、裁判による勝敗が今後のリップルの価格に大きな影響を与える可能性が非常に高いです。
SECの言い分としては「リップルは証券法の規制を受ける有価証券である」というのに対し、リップル社は「リップルは有価証券ではなく仮想通貨である」という言い分です。
仮に裁判でSECが勝訴してしまうとリップルは今後証券扱いとなり、これまでのように国際送金システムで自由に活用できなくなる可能性があります。
対してリップル社が裁判で勝訴すると、米国でも正式に仮想通貨として認められたことになり、益々利用者が増えて価格が上がる可能性が高いと見られています。
米国SECとの裁判は、今後のリップルの明暗を分けるといっても過言ではありません。
裁判結果に関しては、2022年度中には決するといわれています。
ただFacebookのリブラの件もあるため、必ずしもリップル社が勝訴するとは限りませんが…
リップル社のIPOの実行
IPO（Initial Public Offeringの略）とは、新規上場株式のことを指します。
企業がIPOを行うメリットとしては、主に4つです。
企業がIPOを行う4つのメリット
- 資金調達力の向上
- 企業の知名度と社会的信用度の向上
- 経営体質の強化
- 役員や従業員に対するインセンティブ付与によるモラル強化
リップル社がIPOすることにより、リップル自体の価格も上がると予測されていますが、現在は米国SECとの裁判により見送られている状態です。
リップル社のIPOに関しては2019年から噂されていましたが、裁判の影響により2022年6月時点でも、IPOはまだ行われていません。
リップル社の株式の10%を保有するSBIホールディングスのCEO北尾 吉孝氏は「米国SECとの裁判が終結すれば、リップル社はIPOを目指すことになる」と述べています。
リップル社のIPOは米国SECとの裁判次第ですが、仮にIPOが行われればリップル社へ出資する企業が今よりも増えるでしょう。
企業の成長によりリップル自体の価格も、高騰する可能性が高いですね。
関連プロダクトの動向
リップル社は”Ripple Liquidity Hub”をはじめとした、さまざまなプロダクトを展開しており、各プロダクトの動向によってもリップルの価格に大きな影響を及ぼします。
“Ripple Liquidity Hub”とは、簡単にいったら法人企業が仮想通貨を扱いやすくするためのサービスです。
リップル社の根幹となっている国際送金システムRippleNetもそうですが、各プロダクトの動向把握は今後のリップルの価格を予測する上では欠かせません。
各プロダクトの動向に関しては、リップル社の公式Twitterアカウントをフォローしておくと、逐次重要な情報がツイートされるのでオススメです。
PayPalへの導入
PayPalとは、米国発のオンライン決済・送金サービスです。
既に世界中に約3億人以上の利用者が存在しており、銀行口座やクレジットカード情報を登録しておくだけで、気軽にPayPalを介して決済や送金が行えます。
またPayPalでは、2021年3月からプラットフォーム内で仮想通貨のオンライン決済を導入しました。
新たに決済手段として仮想通貨が導入されたことにより、数百万以上のオンラインショップで仮想通貨での決済ができるようになった訳です。
同年11月には米国の利用者を対象に、PayPalアプリでの仮想通貨決済サービスを提供しています。
現時点でのPayPalの決済に対応している仮想通貨は、以下の通りです。
PayPalアプリ決済対応通貨
- ビットコイン
- イーサリアム
- ライトコイン
- ビットコインキャッシュ
今後上記にリップルが新しく加えられることで、リップル自体の価格の上昇要因になり得ると予測されています。
PayPalでのリップル採用が決まれば、今よりもリップルの利便性が向上し、より利用者も増えて価格が上昇することが予想されます。
PayPalに関する最新情報は、PayPal公式Twitterアカウント（日本語版）で気軽にチェックできます。
リップルでのクレジットカード決済の可否
今後クレジットカードの国際ブランドVISAやMaster Cardなどが、決済手段としてリップルを採用すれば今よりもリップルの利用者が増えて、価格が上がる可能性があります。
既にリップル送金ネットワークには、世界中の金融機関が数多く参加しているため、その動きをみてVISAやMaster Cardが採用する日も近いも知れません。
気軽にクレジットカードでリップル決済ができるようになれば、リップルの信頼性や利便性がますます向上するはずです。
実際にVISAは、2021年3月に「仮想通貨を活用した決済を始める」と発表しています。
現時点ではまだ利用できる段階ではありませんが、水面下で試験的にプロジェクトが進められているようです。
最初はイーサリアムでの決済を予定しており、その後リップルも採用される日もそう遠くないかも知れません。
詳細に関しては、日本経済新聞からご覧いただけます。
専門家やAIによるリップルの将来価格の予想
2022年6月26日時点では、ドル円価格が135円なので、2022年のリップル平均価格は64.9円（0.48ドル）です。
仮に今年リップルを購入しておくと、5年後の2027年には平均価格114.93円（0.85ドル）まで上がり、約2倍の評価額になる計算です。
価格はあくまでも予測ですので、必ずしも画像のように上昇していくとは限りません。
さまざまな要因により価格が変動していくため、専門家やAIであっても将来価格を予測するのは難しいでしょう。
リップルの購入におすすめの取引所3選
おすすめの仮想通貨取引所
- Coincheck（コインチェック）
- bitFlyer（ビットフライヤー）
- DMMビットコイン
仮想通貨リップルへの投資を検討されている方は、国内取引所の中でも既に利用者が一定数いる、大手の取引所が安全性が高いためおすすめです。
取引口座の開設に関してはどこも無料かつ簡単にできますので、まだ取引口座をお持ちでない方は、この機会に開設してみてはいかがでしょうか。
Coincheck（コインチェック）
国内暗号資産アプリのダウンロード数が、2022年6月時点で415万を記録しており、リップルの積立投資も気軽にできるのがコインチェックの大きな特徴です。
取引口座の開設も最短5分で行えるようになっており、お手元にマイナンバーカードがあればオンライン本人確認が容易に行えます。
仮想通貨の購入もアプリから簡単に行えますので、仮想通貨投資がはじめての方でも安心して使えます。
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bitFlyer（ビットフライヤー）
業界最安値1円から仮想通貨が購入できる、国内取引所ビットフライヤー。
かんたん積立投資サービスや、Tポイントでの仮想通貨の購入等もできるようになっており、使い勝手がとても良い国内取引所の一つです。
ビットフライヤー専用のクレジットカードも用意されており、決済額に応じてビットコインがキャッシュバックされる仕組みになっています。
DMMビットコイン
DMMグループ企業が運営しているDMMビットコインは、高性能な分析ツールを兼ね備えたアプリが特徴的です。
アプリのチャート分析画面を初心者向けと上級者向けに簡単に切り替えできる上に、シンプルなレート画面で相場状況を一目で把握できます。
各種手数料もほぼ無料なので、できるだけ手数料が安い取引所をお探しの方にはおすすめです。
リップルの将来性に関するQ&A
リップルの将来性に関する多くの質問の中から、特に多かった内容だけに絞ってピックアップし、分かりやすく回答をまとめてみました。
Q：リップルとビットコインだとどちらが将来性ありますか？
最初に仮想通貨投資を行うのであれば、まずはビットコインを選ぶべきでしょう。
仮想通貨の中でも圧倒的に時価総額が大きく、将来性が高いからです。
Q：リップルは将来的に1XRP/JPYで1,000円になりますか？
専門家の中には将来的に1XRPが1,000円になる、といった予測をしている方もいます。
しかしながら、未来は誰にも分かりません。
過剰な期待をせずに動向を見守りながら、投資を行うのが賢明でしょう。
Q：リップルは既にオワコンなのでしょうか？
2022年6月現在においては、ロシアによるウクライナ侵攻や歴史的な円安等の影響もあり、仮想通貨全体が下落相場です。
リップルに関しても例外ではなく、かなり価格が下がっている状況です。
現状を考えると、もともとリップルに対して過剰な期待をしていた人が、オワコンだとネット上で騒いでいるだけという見方もできます。
リップルの将来性はリップル社の裁判に左右される可能性が高い
リップルの将来性に関して解説しましたが、今後に一番影響を与えそうな直近の項目としては、やはり米国SECとの裁判でしょう。
仮にリップル社側が裁判に負けた場合、国際送金システム自体が利用できなくなる可能性がありますので、リップルにとっては大問題です。
もちろんリップルの価格にも悪影響が出てきます。逆に米国SECとの裁判で勝訴できれば、リップルの価格にもプラスの影響が出る可能性があります。
裁判の進捗情報が気になる方は、リップル社側の裁判官であるJames K. Filan氏のTwitterアカウントで、確認してみてください。
ABOUT ME
SEO・AI・英語学習が大好きなWebマーケターです。フィリピン（マニラ）外資系企業で『日本人SEOスペシャリスト』として勤務。フリーランスとして7年間の活動経験あり。サイトM&AやKindle出版、Udemy講師の経験も。元航空自衛官。世界20カ国ほど放浪してフィリピンに落ち着きました。
